運動処方箋を患者さんに渡した後、
「実際にどこで運動すればいいのか」
尋ねられた経験はありませんか。
処方箋を作成しても・・・
患者さんが具体的にどこで、
どのように運動を始めればよいの？
そんな状態では、せっかくの処方も、
実行されないまま終わってしまいます。
そこで、重要な役割を果たすのが『指定運動療法施設』です。
指定運動療法施設とは、
厚生労働大臣が認定する
医療連携専門の運動施設。
医師の運動処方箋に基づいた専門的な運動指導を提供します。
本記事では、指定運動療法施設との連携によって、
運動処方箋を実践につなげる方法を解説します。
指定運動療法施設とは何か
指定運動療法施設は、厚生労働大臣が認定します。
医師の処方に基づいた運動療法を
安全かつ効果的に実施するため、
厳格な基準を満たす必要があります。
施設には、健康運動指導士などの専門資格を持つスタッフが常駐。
医学的知識に基づいた運動指導を行います。
また、AED（自動体外式除細動器）の設置や、
緊急時対応体制の整備が義務付けられており、
安全管理体制も万全です。
最も重要な特徴は、医療機関との連携体制が確立されている点です。
施設は定期的に患者さんの運動実施状況を医師に報告し、
必要に応じて処方内容の見直しを提案するのです。
医師は患者さんの運動療法の進捗を把握しながら、
継続的な治療計画が立てられます。
指定運動療法施設での運動療法は、
医療費控除の対象となります。
適用されれば、患者さんの経済的負担は軽減します。
指定運動療法施設と連携するメリット
医療機関と指定運動療法施設との連携には、多くのメリットがあります。
まず、運動処方箋に基づいた専門的な運動指導が提供されること。
一般的なフィットネスクラブでは、
医学的背景を意識した指導は難しいことも。
一方、指定運動療法施設では、
医療連携を前提とした専門スタッフが対応します。
処方内容のFITT原則（頻度・強度・時間・種類）を正確に理解し、
患者さん一人ひとりの状態に合わせたプログラムを作成します。
次に、定期的な実施状況報告によって、
患者さんの運動療法の進捗を把握できます。
施設からは月1回程度、運動実施回数や血圧・体重の変化、
自覚症状などの情報が医療機関に提供されます。
そうすることで、外来診療時には把握しきれない
日常的な運動習慣の実態を知ることができます。
また、安全管理体制が整っており、
安心して患者さんを紹介できます。
運動中の血圧管理や低血糖への対応、
胸痛などの症状出現時の緊急対応など、
徹底した医療的なリスク管理が行われます。
万が一の事態が発生した場合も、
医療機関との連絡体制によって、
迅速な対応が可能です。
結果、患者さんの運動継続率が向上します。
専門スタッフによる励ましやアドバイス、
同じ疾患を持つ仲間との交流などが、
モチベーション維持につながります。
一人で運動を続けるよりも、
専門家のサポートがある環境の方が、
長期的な継続が実現しやすいのです。
実際の連携の流れ
指定運動療法施設との連携は、
以下のような流れで進めます。
まず、患者さんの状態を評価し、
運動療法が適応かどうか判断。
運動負荷試験や心電図検査などの結果を踏まえ、
安全に運動可能な範囲を確認します。
次に、運動処方箋の作成。
処方箋には、運動の種類（有酸素運動、筋力トレーニングなど）、
強度（心拍数や自覚的運動強度）、時間（1回あたりの運動時間）、
頻度（週に何回実施するか）を明記します。
また、禁忌事項や注意点の記載。
一例）血圧が180/100mmHg以上の場合は運動を中止する
そこで初めて処方箋を患者さんに渡し、
指定運動療法施設を紹介するのです。
施設の場所や連絡先、利用方法などを説明し、
患者さんが安心して通える環境を整えます。
可能であれば、診療情報提供書を作成し、
患者さんの病歴や現在の治療内容といった
検査結果などを施設に伝えます。
患者さんが施設で運動を開始すると、
施設から定期的に実施状況の報告が届きます。
報告書には、運動実施回数や運動時の血圧・心拍数、自覚症状、
体重や体組成の変化などが記載されています。
この情報によって、外来診療時に運動療法の効果を評価します。
必要に応じて、運動処方の内容の見直しを行います。
患者さんの体力が向上した場合は運動強度を上げ、
何らかの問題が生じた場合は内容を調整します。
施設と連絡を密に取り合いながら、
最適な運動プログラムを継続的に提供するのです。
連携事例：糖尿病患者Aさんのケース
実際の連携事例をご紹介します。
Aさん（仮名・58歳男性）は、
2型糖尿病でHbA1c 8.2%、
BMI 28.5という状態でした。
食事療法と内服治療を行っていましたが、
なかなか血糖コントロールが改善しません。
運動習慣はなく「何から始めればいいか分からない」とのこと。
そこで、運動処方箋を作成し、
指定運動療法施設を紹介しました。
処方内容は、週3回、1回30分だけ。
中強度有酸素運動（心拍数90〜120回/分程度）としました。
Aさんは施設に週3〜4回通い、専門スタッフの指導のもと、
トレッドミルやエアロバイクでの運動を継続しました。
施設からは月1回、運動実施状況の報告が届きます。
報告書には、毎回の運動時の血圧や心拍数、
運動後の疲労感、体重の変化などが詳細に記録。
3ヶ月後の検査で、
HbA1cは7.1%まで低下し、
体重も3.5kg減少しました。
Aさんは、
「施設のスタッフが励ましてくれるので続けられている。
一人では絶対に無理だった」
と話してくれました。
医師・施設・患者さんの三者が連携し、
しっかり効果が得られた一例です。
処方箋という明確な指示があり、
それを実践する専門施設があり、
継続をサポートする体制。
これが成功のカギでした。
まとめ
指定運動療法施設との連携は、
運動処方箋を効果的に活用できる絶好の手段です。
専門スタッフによる安全で効果的な指導、
定期的な実施状況報告、患者さんの継続率向上
といった3つのメリットが得られるからです。
運動処方箋を作成したら、
患者さんには
「どこで運動すれば良いか」
具体的な選択肢を提示することが重要です。
指定運動療法施設は、
医療機関が安心して紹介できる、
医療連携のパートナーです。
ぜひ、運動療法の効果を最大化し、
患者さんの長期的な健康管理の実現に向けて、
指定運動療法施設との連携をご検討ください。
